どうも！月が好きブログへようこそ。
当ブログでは男性ながら人生二度の育児休業を取得した私が、経験則から男性育休の本音をお届けします。
当記事では「だれでも100％とれる育児休業の基本」について解説しています。
こんな方におすすめ！
- 育休取得に不安を持つ男性
- 夫に育休を勧めたい女性
100％？うそでしょ？とお思いの方・・・はい。ちょっと盛ってます( *´艸｀)ｗｗｗ
ある条件をクリアした方ならという前提条件があります。。。
ただ、この前提条件が「余裕やん( ﾟДﾟ)」ってことなので、ぜひ興味のある部分だけでもご覧になってください！
※本ブログは子育てする家庭（個人）が自身の価値観でさまざまな選択肢が持てることを目的としています。男性の育休取得において「雇用主（企業）側」への配慮が欠けている点はご容赦ください。
簡単なプロフィール
□二児（♂♂）の父
□2022年長男誕生で4カ月の育休取得（当時30歳）
□2023年次男誕生で1年半の育休取得（当時31歳）
私自身30歳という節目にパパとなり、仕事やこれから家族が増えることへの不安もあるなかで、長期間の育休取得に踏み入ったきっかけが「育休ってだれでもとれるんだ！」と知ったことでした。
同じく30代でこれからパパになる、またはお子さんが増える方にこそ、育休の知識と必要性を感じ取っていただけたら嬉しいです♪
だれでも100％とれる育休の基本
結論：以下が男性育休の3大原則である( ﾟДﾟ)
- 育児休業は「国の制度」である
- 育児休業は「男性も取得可能」である
- 育児休業は「本人の意思次第」である
だからこそ、育児休業は ”だれでも” 100％取得が可能です。
これから解説する育休のルールを改めて認識いただき、 ”あなた” にとって幸福な人生を選択してください。
育児休業とはなにか
「育児休業（通称：育休）」は国の制度です。
端的に言えば1年間仕事を休職し育児に専念することができます（復職が前提）。
育児休業の基本
https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyoukintou/ryouritsu/ikuji/
育児休業とは、原則１歳未満のこどもを養育するための休業で、育児・介護休業法という法律に定められています。
育児休業の申出は、それにより一定期間労働者の労務提供義務を消滅させる意思表示です。
もし、お勤め先の就業規則に育児休業に関する規定がなくても、
法律に基づき育児休業を取得することができ、会社側は休業の申し出を拒めません。
わかりやすく言えば以下のような制度です。
- 仕事を休んで育児に集中できる
- 休業中も収入の一部がもらえる
- 育児の大変さをパートナーと共有できる
- 仕事と育児の両立を目指せる
そして、取得できる条件はただ一つ！( ｀ー´)ノ
『子が1歳6か月になるまでに契約期間を満了しない』
2022年4月より『雇用期間1年以上』の要件は撤廃されました。
13327.pdf (jri.co.jp)
ここ
上記の通り、育休をとることは全く難しくないと言えます。
つまるところ、「同じ会社に新卒入社した男女が1年目に妊娠が発覚した場合」でも男女ともに育休取得が可能ということですね。
採用した企業からしたら「オイオイ」と嘆きたくなる話ですが、育休は国が定めたルールの内であり、日本人の権利なのです。
※上記取得条件を満たした雇用者に限る
男性も育児休業はとれるのか
当然、育休は男性も取得することが可能です（日本の育休制度に男女差はほぼない）。
それだけでなく、日本の育休制度は ”世界一” と評されています。
2021年ユニセフ（国連児童基金）が発表した報告書によると、日本は父親のための「育休制度充実度」が先進国の中で1位。男性の育休期間が世界で最も長いことがその理由とされています。
UNICEF Office of Research – Innocenti（ユニセフの専門研究センター）の報告書「先進国の子育て支援の現状（Where Do Rich Countries Stand on Childcare?）」（令和3（2021）年6月）では、経済協力開発機構（OECD）及び欧州連合（EU）加盟国を対象に、各国の保育政策や育児休業政策を評価し、順位付けしている。総合評価では、ルクセンブルク、アイスランド、スウェーデン、ノルウェー、ドイツが上位国であるが、我が国は、育児休業制度では1位と順位付けられている。
<https://www.gender.go.jp/about_danjo/whitepaper/r05/zentai/html/column/clm_04.html>
制度が高く評価される一方で、取得率の低い実態も指摘されています。
- 令和5年度調査で男性の育休取得率は17.13％（前年：13.97％）
- 取得率増加傾向はあれど1ヶ月未満の短期取得がほとんど
- 充実した制度を活用しきれていない
取得率は増加「傾向」にあるものの、先進国の中では低い水準となっています。しかもその実態は短期間の取得が多くを占め、充実した制度はあっても十分に活用しきれていないことは明らかです。
経験談ですが1ヶ月程度の育休はほんとに意味ありません…夫婦喧嘩してお終いです。これから育休をお考えの方には長期取得（最低3カ月）を検討いただきたいですね。
産後の恨みは一生ものですよ！それでSEXレスとか嘆く輩（♂）はホントおバカさんです。
ということで日本の育休制度は男性にとっても非常に手厚く、だれでも100％取得ができます。
ただし ”とるだけ育休（1ヶ月未満）は意味ないよ！” という面だけご注意ください！！！
なお、当ブログでは男性育休 ”1年以上” の取得を推奨し、少し変わった目線からその必要性を伝えてまいりますのでぜひご期待ください。
さて、日本が世界一の育休制度と言われ、男性の育休取得にあたる支援が手厚いにもかかわらず、なぜ多くが取得に至らないのでしょうか。
取る取らないは会社ではなく本人の意思次第
私が育休をとると公言したとき、随所からかけられた言葉が以下です。
『育休とれる会社って素晴らしいですね』
このような発言から、男性の育休取得率が延びない要因は『世間の勘違い』が大きいと感じています。
前述しましたが、育休は国の法律で定められている制度です。
会社独自の制度ではない為、以下の要件を満たしているのであれば取る取らないは本人の意思次第です。
だからこそ100％あなた次第で育休は取れます( ｀ー´)ノ
【参考】育児休業と育児休暇の違い
・育児休業は国の定めた制度で、雇用が一時的に中断される。
・育児休暇は企業が独自に設ける制度で、雇用契約は継続される。
・育児休暇の導入は企業の裁量に委ねられるが、育児休業は国の法律で定められている。
・育児休暇は通常数日から1ヶ月程度であり、育児休業は子供が1歳になるまで可能。
とはいえ、日本社会において男性の育休取得はまだまだ発展途上です。あなたの会社で男性育休の取得者が少なければ、社内には男性が育休？といった空気があるでしょう。
それだけ育休取得を言い出しにくい状況なわけです。
上司に相談したとしても、あなたにしかできない仕事は？チームのメンバーに迷惑をかけるぞ？長期間休むと出世が遠のく……など言われれば断ってしまうかもしれません。
上記は一例ですが、育休を断念してしまう理由のほとんどが「仕事（職場環境）」にあります。だからこそ育休を考える機会こそ今の「仕事」に対し一度深く考えてみてはいかがでしょうか。
長期育休をとることはあなたの人生にとってマイナスなのか、プラスなのか。プラスと思えるならば、きっと迷わず決断できるのではないでしょうか。
それだけでは決断できないという方がいれば、育休前後の”不安”を取り除けばよいだけです！
まとめ
どうでしたでしょうか。あなたには以下の通り育休をとれる平等な権利が与えられています。
【男性育休の3大原則】
- 育児休業は「国の制度」である
- 育児休業は「男性も取得可能」である
- 育児休業は「本人の意思次第」である
本記事で伝えたかったことは、育休をとるのは”あなた次第”だということです。そして決断できない不安があるならば、それを無くす努力をしてみるのはいかがでしょうか。
次の記事では男性育休をとることがあなたの「仕事」に対して ”低リスク・高リターン” であることを解説していきます。どうぞ引き続きお読みいただけますと幸いです。
次回：『男性の育休取得は低リスク・高リターン』 幸福が欲しければ育休をとれ！編…Coming soon
